保険の有無はトランクルームを選ぶ重要なポイント！

立地、コスト、セキュリティなど、トランクルームを選ぶ決め手はいくつかあります。

自宅もしくは職場から近い場所がいいですし立地条件は大切です。
また、コストはできるだけ抑えたいし、快適に利用したいと思うとセキュリティ面もとても重要です。

しかし、もしもの時の備えはできていますか？

大切な荷物が盗まれてしまったとき、火災に巻き込まれたときのための保険がついていると安心ですよね。

保険は必要なの？

捨てられない服や、歳時用品、書籍を預けたいとき、トランクルームはとても便利です。

近年では、便利さに加えてセキュリティ面にもとても力を入れています。
トランクルームの需要が増加していることに伴って、女性やシニア層にも安心して使える場所になるように配慮されたサービスが増えてきています。

しかし、いくらセキュリティが万全のトランクルームでも、残念ながら万が一のことが絶対に起こらないとは決して言い切れません。

その万が一の事態が起きたとき、保障されるのとされないのとでは全く違います。

もちろん火災などで焼失してしまったら、現物そのものはもどってこないかもしれません。
ですが、「備えあれば憂いなし」という言葉通り、もしもの時のために備えていればリスクを軽減することができます。

保険料はどうなるの？

保険料のしくみは、それぞれの会社によって異なります。

すべて会社が負担するところや、月額使用料に含まれているところであれば、コストを考える上で特別考慮する必要はありません。
ですが、月額使用料とは別に支払う場合は、その金額と、月額なのか年額なのかの支払方法を確認しておきましょう。

倉庫会社運営か不動産会社運営かで大きく違う！

トランクルームには2種類の契約形態があります。
それは、トランクルームの運営が2種類あるからです。

トランクルームの保険についても、その運営が倉庫会社運営か不動産会社運営かで大きく異なります。

倉庫会社運営

倉庫会社運営の場合、利用者と「寄託契約」を結ぶことになります。
寄託契約は荷物を預かるための契約になるので、会社側は保管した荷物の責任を負わねばなりません。

また、倉庫業法では火災保険への加入は会社側の義務とされています。

倉庫会社運営のトランクルームでは、荷物の出し入れは倉庫の営業時間内にしかできないところがほとんです。
しかし、倉庫業法に基づいた国土交通省の認可を受けなければ運営できないので、きちんと国土交通省の認可がおりたトランクルームということになります。

その中でも、一定の基準を満たしたトランクルームに対しては「優良トランクルーム」と判定します。
優良トランクルームと認められたトランクルームは、優良トランクルームマークを掲示できるので、そのマークがあるトランクルームを探すのもひとつのポイントになります。

不動産会社運営

不動産会社運営の場合は、「不動産賃貸借契約」での契約になります。
アパートの契約などの賃貸契約もこの契約にあたります。

寄託契約との大きな違いは、賃貸借契約の場合はあくまで「スペースを貸し出す」のであって、そのスペースに保管するものに対して会社側は責任を負わないということです。

つまり、スペース内に置いている荷物が破損した場合は自己責任となります。

そのため、不動産賃貸借契約では火災保険の加入義務はありません。
不動産業者が運営する場合はトランクルームではなく、多くは「レンタル収納スペース」と呼ばれます。

トランクルームが入っている保険は、個人の保険と少し違う？！

トランクルーム、いわゆる倉庫につけられる火災保険や盗難保険は。個人で契約する保険とは特色が異なります。
では、何が違うのか？

トランクルームの火災保険と盗難保険はどのような仕組みになっているのか、実際みていきましょう。

火災保険について

倉庫業法では、「火災保険倉庫特約」という名称の保険です。
「寄託者の反対の意思表示がないかぎり、寄託者のために寄託物に対して火災保険をつける」と記載されています。

つまり、利用者が「わたしは保険なんていりません！」と意思表示しない限りは、トランクルーム管理者が預かった荷物に対して火災保険をつける義務があるということです。

この火災保険では、火災・落雷・破裂・爆発での損害が補償されます。
会社によってはこれらに加えて、風災や水災も補償対象にしている手厚いところもあります。

保険料は会社が負担するところや、利用者が負担するところなど会社によってそれぞれです。

「倉庫会社運営のトランクルームだから火災保険に入っているはず！」と過信せず、必ず確認しましょう！

盗難保険について

盗難に関する保険は大抵の場合、「受託者賠償責任保険」に含まれています。

受託者賠償責任保険とは、トランクルームなどの倉庫業を経営する会社、いわゆる「荷物を預かる業務」をしている会社が加入できる保険です。

預かった荷物に傷をつけてしまった、紛失してしまった、盗難されてしまったなどの場合に、持ち主に対する賠償責任をカバーする保険です。

この保管の対象の多くは保管中の荷物に起こった破損や盗難とされています。
この対象の定義は、保険会社によって基準が異なります。

この保険では、オプションで漏水までカバーすることもできます。

借りようとしているトランクルームが「賠償責任保険に入ってます」と掲げていても、その保険がどの部分まで補償される保険なのかの具体的な内容を確認しておくと安心です。

荷物の一時保管には盗難保険つきトランクルームがお得！

引越しなどで家具の一時保管場所として、「アパートとトランクルームどっちがお得なんだろう？」と悩む人を見かけたことがあります。

それはずばり「トランクルーム」です！

アパートの家賃とトランクルームの月額使用料にはさほど差はありません。
ではなぜトランクルームだと言い切れるのでしょうか？

それは、盗難保険がつけられるからです。
保険料を会社が負担してくれる場合だと、家賃と変わらない額で盗難保険までついていることになるので、とってもお得です！

アパート自体に火災保険がついているところは見かけることもあると思いますが、盗難保険までついているアパートはまずありません。

ただ、荷物の一時保管ではなく、仮住まいとして選ぶのなら断然アパートです。
トランクルームは人が住むために想定された場所ではありません。
また、荷物をそばで見守れるのであれば盗難保険の有無は重要ではありません。

保険の有無が重要！でも保険の内容が最も大事！

トランクルームを選ぶときに「保険の有無を確認すること」が重要なポイントだとお話しました。
ですが、何より一番大事なのは、その保険の内容です。

預けたい荷物と預けたい目的をきちんと補償してくれる保険内容なのかどうかを必ず事前に確認しておく必要があります。

保険がついていたとしても、「収納を禁止されているものが破損した場合は保険対象外」など補償を受けるには様々な条件があります。

• 盗難や火災、天災のどの程度まで対象になるのか？
• 保険料は月額使用料に含まれているのか？
• 保険適応外になるのはどんな場合か？
• 補償される限度額はいくらか？

これらをきちんと確認しましょう。
そうすることで、トラブル回避につながります。

また、もし会社自体が火災保険に加入していなくても、追加料金を支払うことで任意で加入できる場合もあります。

しかし、その場合は新たに保険料支払いの手続きが必要となります。
「保険はついていないけど、どうしてもこの立地が気に入っている」など特別にその場所を選びたい理由がないときは、保険に加入しているトランクルームを選ぶのがおすすめです！

保険に入っていない会社もあれば、逆に火災保険や盗難保険に加えて地震保険にまで加入している手厚い会社もあります。
保険に入っているかどうか、またそれはどんな保険なのかというのもトランクルームを選ぶ際の判断基準にされてみてはいかがでしょうか？

バイクや楽器など高価なものを預けるときは、特に保険つきのトランクルームがおすすめです！